古くなったパソコンや壊れて動かなくなったパソコンを前に、どうやって処分すればいいのか悩む方は少なくありません。
粗大ゴミとして出せるのか、無料で回収してもらえるサービスがあるのか。あるいはデータをどう消去すればいいのかといった疑問が浮かぶ場面も多いはずです。
パソコンの廃棄には、「自治体では受け付けていない」「メーカー回収が有料になることがある」「データを消さずに手放すのは危険」といった注意点が絡みます。処分方法を間違えると費用がかかったり、個人情報が流出する可能性もあるため知識がないまま手放すのは避けたいところです。
この記事では、パソコンの処分方法について、無料で回収してもらえる制度やサービス、データを安全に消去する方法、壊れたPCの扱いまで丁寧に解説していきます。正しい方法を知っていれば、自宅に眠ったままの古いパソコンもスムーズに手放せます。
パソコンは粗大ゴミで処分できない?法律とルールをわかりやすく解説

引っ越しや片付けのタイミングで「パソコンって粗大ゴミに出せるの?」と疑問に思う方は多いです。実は、パソコンは多くの自治体で粗大ゴミや不燃ごみとして出すことができません。
これは、パソコンの廃棄には特別なルールが定められているからです。ここでは、なぜパソコンを普通のゴミとして出せないのか、どんな制度が関係しているのかをわかりやすく解説します。
なぜパソコンは粗大ゴミに出せないのか
パソコンは本体の中にリチウムイオン電池やレアメタルなどを含む精密機器です。そのため、通常の粗大ゴミと同じ処理ルートでは安全性・環境面にリスクがあるとされ、自治体が回収を断っています。
実際に、ほとんどの自治体サイトでは「家庭用パソコンは、資源有効利用促進法により、自治体では回収できません」と記載されています。回収ルートを間違えるとデータ漏洩や不法投棄リスクも高まるため、多くの自治体が民間事業者との連携で処分を促しています。
資源有効利用促進法とリサイクルマークの関係
パソコンを自治体で回収できない大きな理由が、資源有効利用促進法(2001年施行)という法律です。この法律により、製造メーカーが以下の対応を義務づけられました。
- 不要になった家庭用パソコンの回収・再資源化
- 製品へのリサイクルマーク表示
- ユーザーからの回収申込に応じる体制の整備
これにより、基本的にはメーカーがリサイクル責任を持つ品目(PCリサイクルマーク付き)は、ユーザーがメーカーに申し込んで回収してもらう必要があります。
▶ 資源有効利用促進法の詳細については、経済産業省が公式に発信しているコチラのページで確認できます。
リサイクルマークとは?
本体に「PCリサイクルマーク」があれば、回収・再資源化の費用は購入時に支払われており、追加費用なしでメーカーに引き取ってもらえます。一方、古いパソコン(2003年以前の製造)にはマークがない場合が多く、その場合は回収費用(3,000円前後)が発生します。
▶ 各メーカーの回収窓口や、リサイクルマークについての詳細はパソコン3R推進協会のHPを確認してみましょう。
小型家電リサイクル法で回収対象になる場合も
もう一つ関係しているのが、小型家電リサイクル法(2013年施行)です。この制度では、自治体や認定事業者が「使用済小型電子機器等」として一定の条件を満たす機器を回収できる仕組みが整備されています。
- ノートパソコン
- タブレット
- 携帯電話 など
多くの自治体では、小型家電回収ボックスを市役所や公民館に設置し、対象製品を無料で回収しています。ただし、デスクトップPCや一部周辺機器は対象外の自治体もあるため、自分の自治体が何を回収しているかを事前に確認することが大切です。
無料でパソコンを処分する方法|自宅から出せてお金もかからない選択肢

「使わなくなったパソコン、できればお金をかけずに処分したい」そんなときに知っておきたいのが、無料で処分できる制度やサービスの存在です。
ここでは、自宅からでも申し込み可能な無料で処分する方法を紹介します。条件や対象機種、申し込み手順に違いがあるため、自分に合った方法を選びましょう。
リネットジャパンの無料回収サービスを利用する
リネットジャパンは、環境省と経済産業省の認定を受けた宅配型のパソコン回収サービスです。全国の自治体と連携しており、家庭用パソコン1台を含む段ボール1箱分までを無料で回収してくれます。段ボールに詰めて自宅で待つだけなので、重たい機器を持ち運ぶ必要がなく、手間がかかりません。
項目 | 内容 |
回収対象 | デスクトップ/ノートパソコン/一体型PC/自作PC(壊れていてもOK) |
回収方法 | 佐川急便が自宅まで集荷(日時指定可) |
回収料金 | パソコンを含む場合は1箱分まで無料(他の小型家電も同梱可) |
データ消去 | 無料ツール提供または有料の上書き消去サービスあり |
利用のしやすさ | 梱包して自宅で待つだけ。外出不要 |
制度的な信頼性があり、申し込みから回収完了まで自宅で完結できるため、高齢者・子育て中の家庭・一人暮らしで外出が難しい人にも使いやすいサービスです。

家電量販店の回収・引き取りサービスを使う
ヨドバシカメラやヤマダデンキなどでは、店頭でのパソコン回収サービスを実施しています。買い替え時の引き取りや、条件付きの回収に対応しており、持ち込みが可能な人には便利な選択肢です。
店舗名 | 回収条件・特徴 |
ヤマダデンキ | 持ち込み対応。対象機種なら無料または550円程度で回収 |
ヨドバシカメラ | 購入時限定で無料回収。買い替え条件あり |
ビックカメラ | 一部店舗に回収ボックスあり(対象商品限定) |
回収の対象機種や対応内容は、店舗によって差があります。事前に公式サイトで確認しておくと安心です。また、多くの店舗ではデータ消去が自己責任となっているため、パソコンを渡す前に自分で初期化や消去作業を行っておくことが基本です。
家電量販店での回収サービスは、新しいパソコンの購入を予定している人や、車や手段があって持ち込みが可能な人に向いています。
▶ ヨドバシカメラでの小型家電回収サービスについては、公式サイトで詳細を確認しましょう。
(家庭用パソコンやプリンターなど、対象品目・料金・回収方法が記載されています)
自治体と連携した小型家電回収ボックスで処分する
多くの自治体では、小型家電リサイクル法に基づき、公共施設やスーパーなどに専用の回収ボックスを設置しています。ノートパソコンやタブレットなど、投入口のサイズ(おおむね30cm×15cm)に収まる機器であれば、無料で回収対象となります。
項目 | 内容 |
設置場所 | 市役所、図書館、公民館、一部スーパーや家電量販店 |
対象機器 | 投入口サイズに収まるノートPC、タブレットなど |
回収条件 | バッテリーは必ず取り外す必要あり |
注意点 | 投入後の取り出し不可/データ消去は事前対応が必須 |
利用前の確認 | 自治体の公式サイトや環境省の情報を確認することが望ましい |
壊れたパソコンも処分できる?故障品・古すぎるPCの対応策

「電源が入らない」「10年以上前の古い機種」「メーカーも不明」こうした状態のパソコンでも、基本的には処分可能です。ただし、リサイクルの対象や対応方法には条件があるため、状態に応じた最適な処分ルートを選ぶことが大切です。
リサイクルマークがないパソコンの扱い
2003年10月以降に販売された家庭用パソコンには、「PCリサイクルマーク」が表示されていることがあります。これは購入時にリサイクル料金を上乗せして支払っていることを示すもので、メーカーに無料で引き取ってもらえる対象になります。
該当するパソコンの例 | 回収の扱い |
2003年10月以前に購入したPC | メーカー回収は有料(3,000〜4,000円程度) |
自作PC・BTOパソコン | 原則としてメーカー対応外(有料か回収不可) |
海外メーカー製PC | 一部メーカーは対応外または追加費用あり |
- リネットジャパンなどの認定業者に依頼(無料でOKなケースもあり)
- 不用品回収業者・買取業者に相談(状態により回収可)
▶ リサイクルマークの有無や、対応メーカーの一覧はPC3R推進協会のサイトで確認できます。
電源が入らないPCはどこで処分できる?
電源が入らない・画面が映らない・起動しない──故障したパソコンでも回収してくれるサービスはいくつもあります。それぞれ申し込み方法や注意点が異なるので確認してみましょう。
処分方法 | 回収対象 | 特徴・補足 | 費用の有無 |
リネットジャパン | 通電不可・パーツ欠け・自作PC | 自宅まで回収可能。申込はネットで完結 | 条件付きで無料(1箱無料など) |
小型家電回収ボックス | ノートPCなど小型機種 | 自治体によって設置場所が異なる。データ消去は自己責任 | 無料(自己搬入) |
不用品回収業者 | すべてのPC | 即日回収や大量処分に便利。ほかの不用品とまとめて出せる | 有料(要見積もり) |
メーカーの回収 | メーカー製PCのみ | 故障内容によっては追加費用がかかることも | 多くは有料(要確認) |
なお、メーカー回収の場合は状態によって追加料金が発生することがあるため、事前確認を忘れずに。
部品取り・スクラップとして回収してくれる業者も
パソコンが壊れてもう使えないからといって価値がゼロになるわけではありません。PCの内部には、再利用できる基板やメモリ、金属部品などが含まれており、「スクラップ資源」として回収対象になるケースもあります。
業者名・手段 | 回収対象例 | 特徴・補足 | 費用の有無 |
リネットジャパン | 自作PC・古いモデル・部品欠け | 基板や金属も資源化対象。資源回収目的で対応範囲が広い | 条件付きで無料(1箱無料など) |
ジャンクPC専門店(秋葉原など) | 通電しないPC・パーツ抜き | HDDやメモリが残っていれば買い取り対象になることも | 状態次第で買い取りor無料 |
不用品回収業者 | 壊れたPC・他の不用品もまとめて | 部品価値を見込んで回収。まとめて依頼する人向け | 多くは有料 |
古い・壊れたパソコンでも、「もう使えないから捨てるしかない」と思い込まず、部品や金属の価値に注目して回収先を選ぶことが大切です。

まだ使えるパソコンは売れる?状態別に判断する処分方法

「買い替えで使わなくなったけど、まだ普通に動く」「最新ではないけど、売れるなら売りたい」そんなときは、状態に応じた売却手段を検討してみましょう。
最近は、個人向けのフリマアプリや宅配買取、リサイクルショップなど選択肢も豊富ですが、どの売り方が適しているかはパソコンの状態やスペックによって変わります。
メルカリ・ヤフオクで売る場合の注意点
メルカリやヤフオクなどのフリマアプリ・オークションサイトは、個人売買で自由に価格を設定できる点が魅力。スペックがそこそこあり、目立った傷もない機種であれば、リサイクルショップより高く売れる可能性があります。
- 出品時の作業がやや面倒(スペックの記載・写真撮影・発送準備など)
- バッテリー・OS・初期化方法など技術的な質問が来ることもある
- クレーム対応やキャンセルリスクもゼロではない
- データ初期化は必ず自分で行う必要がある
パソコンに詳しく、対応できる自信がある人向けの選択肢です。
リサイクルショップに持ち込むときのポイント
近くのリサイクルショップでも、状態がよければパソコンを買い取ってもらえることがあります。なかでも年式が5年以内で、有名メーカー製・動作確認済みであれば査定対象になることが多いです。
- ACアダプターが揃っているか(欠品は大幅減額の原因)
- 初期化されているかどうか(未初期化だと買取不可の場合も)
- 外観のキズ・へこみ・画面割れの有無
- 店舗ごとの「買取対象メーカー」や「買取上限年式」を事前確認
リサイクルショップは付加価値(清掃・整備・保証など)を加味して再販するため、個人間売買よりは買取価格が控えめになる傾向があります。
PCの買取専門業者を使うメリット・デメリット
メリット | デメリット・注意点 |
---|---|
梱包キットが送られてくる/集荷対応もあり手間が少ない 買取価格の相場がある程度明確(公式サイトや査定フォームで提示) 複数台・法人案件でも対応可能な業者が多い | スペックや状態によっては値段がつかない 査定額に納得できずキャンセルすると返送料が自己負担になるケースあり 実際に送ってから減額されるトラブルが報告されている業者もあるため、評判確認が必須 |
宅配・出張対応のパソコン買取専門業者を利用すれば、自宅にいながら手続きが完結します。近年では、壊れたパソコンもパーツ価値で買い取ってくれるような柔軟な業者も増えており、利便性は高いです。
使わないPCを他人に譲る・寄付するという選択肢もある

「壊れていないし、まだ使える」「処分するのは気が引ける」「誰かに役立ててほしい」そんなときは、パソコンを譲渡・寄付というかたちで手放す方法もあります。
ジモティーやSNSを使ってパソコンを譲る方法
身近な人に声をかけるほか、「ジモティー」や地域掲示板、SNSを使って近隣の必要としている人に直接譲る方法があります。
- ジモティー(https://jmty.jp/)
-
地元の人とやりとりができ、配送ではなく手渡しが基本です。やりとりのスピードも早く、実際に多くの譲渡実績があります。
- X(旧Twitter)やFacebookグループ
-
「譲ります・譲ってください」といった投稿が活発で、地域ごとのコミュニティを活用することでスムーズにマッチングできるケースもあります。
- 職場・学校・サークル内での案内
-
身内限定であれば信頼関係があり、譲る側も受け取る側も安心してやりとりしやすくなります。
学習用途やテレワークに適したノートパソコンなどは需要があり、比較的新しい機種であれば、引き取り希望者が見つかりやすい傾向です。ただし、こうした方法では個人間のやり取りになるため、トラブルを避けるための配慮が欠かせません。
団体への寄付やリユース活動を通じて社会貢献につなげる方法
パソコンの再整備や教育支援を目的としたNPO法人や福祉団体、国際協力団体では、寄付されたパソコンを活用する取り組みが行われています。動作するパソコンを受け付け、必要な整備を施したうえで、子ども・高齢者・障がい者・発展途上国などへの支援に使われています。
団体名 | 概要 |
NPO法人PCリユース協会(https://www.npo-homepage.go.jp/) | 寄付されたPCを国内外の教育支援に活用 |
日本リユースPC協会加盟業者(https://www.re-use.jp/) | メーカー系業者も参加する団体。法人・個人どちらも対応 |
難民支援・学習支援団体(要確認) | 地域・活動内容により受け入れ可否が異なるため、個別に確認が必要 |
- 年式やスペックに条件がある場合があります
- ハードディスクの初期化は自己責任となるケースが多いです
- 着払いを受け付けていない団体や、事前申し込みが必要な場合もあります
パソコンを単に処分するのではなく、誰かの役に立てたいと考える方には、こうした寄付先の活用も前向きな選択肢となります。
トラブルを防ぐために気をつけたいこと
譲渡や寄付は気軽な選択肢に見えますが、情報漏洩やトラブルのリスクもゼロではありません。以下のポイントを意識しておくと、安心して引き渡すことができます。
- データは必ず完全消去すること(初期化だけでは不十分)
- 動作状況や付属品の有無を正直に伝えること
- 個人間の受け渡しは、連絡先を最小限に・譲渡証明書を残すと安全
- 寄付先の団体が信頼できるか、過去実績や運営情報を確認
パソコンのデータ消去は必須|安全な消し方と物理破壊の方法

パソコンを処分するうえで絶対に見落としてはいけないのがデータの消去です。「初期化したから大丈夫」と思っていても、専門ソフトを使えば復元できてしまうケースもあるため、自己流の削除では情報漏洩のリスクが残ります。
特にパスワード、クレジットカード情報、家族写真などが入ったパソコンは慎重に対応しましょう。
ソフトで安全に初期化する方法(3R推進協会のツールなど)
動作するパソコンであれば、専用ソフトを使った上書き消去が最も安全かつ一般的な方法です。ただの初期化(リカバリー)では、削除されたように見えてもデータは残っている可能性があるため、複数回の上書きで痕跡ごと消す必要があります。
3R推進協会の公式サイトで無料ツールと正しい手順を確認
動作するパソコンのデータを安全に消去するには、上書き消去ソフトを使う方法が一般的です。3R推進協会の公式サイトでは、各メーカーが推奨する方法や、無料で使えるツールの情報がまとめられています。
- 各メーカーのデータ消去方法を案内している
- 国が関与する団体のため、信頼性も高い
- 無料で使える消去ソフトやリンクを紹介
- URL:https://www.pc3r.jp/
無料のデータ消去ツールを使うならどれが向いている?
ツールによって対応OSや使いやすさ、消去方式に違いがあります。目的やパソコンの状態に合ったものを選ぶことが大切です。
ツール名 | 主な特徴 | 向いている人 |
DiskRefresher(IODATA) | 日本語対応で使いやすい | 初心者や国産PCを使っている人向け |
DESTROY | 軽量で直感的に操作できる | シンプルな機能を求める人向け |
DBAN | 高精度で安全な上書き消去ができる | 英語に抵抗がなく、高精度を求める人向け |
物理的にハードディスクを破壊する方法と注意点
パソコンが起動しない・古すぎるなど、ソフトでの消去が難しい場合には、ハードディスクを取り出して物理的に破壊する方法があります。
- ドリルで穴を開ける
- ハンマーで基板ごと強打する
- 強力な磁石を近づけて磁気を破壊する(効果は限定的)
- SSD(ソリッドステートドライブ)はHDDよりも分解が困難で、破壊の効果が限定的な場合あり
- 破壊前に電源を完全に切り、静電気にも注意すること
- ゴミとして出す場合は、金属部品や基板が自治体の分別対象になることがある
安全を最優先に考えるなら、無理な自己作業より専門業者に委ねる方が確実です。
PC専門の業者にデータ消去を依頼する場合の料金と信頼性
「自分でやるのは不安」「壊れていて消去できない」という場合には、回収業者のデータ消去サービスを利用する方法もあります。多くのパソコン回収業者では、リネットジャパンのような有料オプションや消去証明書の発行サービスを用意しています。
- ソフト消去(無料):指定の消去ツールをダウンロードして自分で実行
- ハードディスク取り外し・物理破壊(有料):オプションで1,650円(税込)〜
- 消去証明書の発行:企業利用などで法的証明が必要な場合に対応
リネットジャパンは国の認定を受けた事業者であり、自治体とも連携しているため、安心感を重視したい人にはピッタリです。
- 実際にどのような消去方式か(ソフト/物理/証明の有無)
- 再販目的で回収していないか(中古再生ルートは要注意)
- 環境省や経済産業省の認定を受けた業者かどうか
パソコンの処分は、モノとしての手放しだけでなく「データごと責任をもって処理すること」が求められます。自分に合った方法を選び、処分後に後悔が残らないように対策をとっておきましょう。
不用品回収業者にパソコン処分を依頼するなら?向いている人と注意点

パソコンだけでなく、壊れた家電や大型家具も一緒に処分したい場合、不用品回収業者にまとめて依頼するのがもっともスムーズ。自宅まで来て回収してくれるため、手間や時間をかけたくない人に向いています。
ただし、業者によってサービス内容や料金体系、信頼性に大きな差があるため、メリットだけでなくリスクも理解したうえで選ぶことが重要です。
不用品回収業者を使うメリット・デメリット
- 自宅まで回収に来てくれる(搬出・積み込みすべて任せられる)
- パソコン以外の不用品も同時に回収できる
- 日程調整次第で即日対応も可能な場合がある
- データ消去サービスを併用できる業者もある
引っ越しや実家の片付けなどで大量の処分品がある場合、自分で仕分けや持ち運びをせずに済むのは大きなメリットです。
- パソコン1台だけの場合は費用対効果が低くなることもある
- 業者によっては追加料金や不透明な見積もりが発生するケースも
- 買取対応を装って回収のみ行うような不誠実な業者も一部存在する
悪質な業者を避けるために知っておくべきこと
不用品回収業界では、無許可営業・高額請求・不法投棄といったトラブルがおきています。安全に利用するには、事前に次のような点をチェックしておきましょう。
- 古物商許可や産業廃棄物収集運搬許可を持っているか(法人・個人問わず確認)
- 見積もり内容が明確かつ書面で提示されるか
- 「無料回収」を強調しすぎる広告には注意
- 所在地や連絡先が曖昧な業者は避ける
自治体から認定を受けた業者や一括比較サービス経由で紹介される業者は、一定の基準を満たしていることが多く、安心感があります。
不用品回収業者を比較・選定したいときは一括見積もりサービスが便利
「どの業者がいいかわからない」「費用感がつかめない」「問い合わせが面倒」そんなときに便利なのが、不用品回収の一括見積もりサービスです。代表的な比較サービスには、以下の2つがあります。
手間なく見積もりを取りたいなら「エコノバ」がおすすめ
- 複数の業者に一括で見積もり依頼ができる
- 対応可能な業者だけが連絡してくれるので、やりとりが最小限で済む
- 登録業者はエコノバの独自基準をクリアしており、信頼性が高い
- 全国対応なので、地方でも依頼先が見つかりやすい
「不用品が多い」「初めて業者に頼む」場合でも、価格と信頼性を同時に確認できるのが大きな魅力です。
自分で業者を比較したい人に向いている「不用品回収比較センター」
- 厳選された優良業者のみを掲載
- 条件・地域・回収内容に合わせて業者を探せる
- サイト上に口コミやサービス詳細が掲載されているため比較しやすい
- 「相見積もりを取るべき理由」や「業者の選び方」の解説も充実しており、初めてでも迷いにくい設計
どちらの比較サービスを使えばいい?
目的 | 向いているサービス |
時間をかけずに効率的に依頼したい | エコノバ |
口コミや詳細を比較しながら選びたい | 不用品回収比較センター |
どちらも無料で使えるため、「業者選びに失敗したくない」「料金に納得してから依頼したい」という人は、ひとつに絞らず、多くの一括見積もりや比較サービスを使うのがおすすめです。
古いパソコンの処分に関するよくある質問

パソコンの処分は「法律」「個人情報」「料金」「業者の信頼性」など、不安や疑問がつきものです。ここでは、とくに質問が多いポイントをまとめて回答します。
どんな回収業者が信頼できるの?
業者選びで確認すべきポイントは、以下の通りです。
- 古物商許可や産業廃棄物収集運搬許可を持っているか
- 回収後の処理方法が明示されているか(例:リサイクル・廃棄・再販)
- 自治体や国と連携している業者かどうか(例:リネットジャパン)
- 事前見積り・キャンセル条件・追加料金の有無が明記されているか
不用品回収業者を初めて利用する場合は、不用品回収比較センターやエコノバのような比較サービスを経由して業者を選ぶのが安心です。
データ消去の証明書は必要?
家庭用のパソコンなら「証明書が絶対に必要」というケースは少ないですが、安全性を重視する人や法人利用では重要な判断材料になります。
- 物理破壊やソフト消去をしても、証明がなければ第三者から確認できない
- 学校・企業・公的機関などは、情報漏洩対策として証明書を求められることが多い
- 証明書の発行には追加料金がかかることがある(例:リネットジャパンで1,650円〜)
企業のパソコンも処分できる?
可能です。実際、多くの業者では法人向けの回収・買取にも対応していますが、以下の点に注意が必要です。
- 事前に見積りが必要(台数やスペックに応じた査定)
- マイナンバーや顧客情報が含まれるPCは、消去証明が必須なケースが多い
- 回収証明・廃棄証明が必要な場合は対応業者を事前確認しておく
無料で処分できるのはどこまで?本当に追加費用はかからない?
無料で処分できるパターンも多いですが、条件によっては費用が発生するケースもあるため注意が必要です。
- リネットジャパンの無料回収は「パソコンを含む1箱まで」が条件
- 量販店の回収は「買い替え同時」の場合のみ無料のことが多い
- 不用品回収業者は「パソコン1台だけ」の依頼だと割高になりやすい
「無料」と表示されていても、段ボール代・回収時の階段作業・日程変更料などが加算されるケースがあるので、必ず事前に確認しましょう。
パソコンの回収ってどれくらい時間がかかる?
処分までにかかる時間は、選ぶサービスによって異なります。
処分方法 | 回収までの目安 | 特徴・注意点 |
リネットジャパン | 最短翌日以降(宅配集荷) | 申し込みから完了まで3〜5日ほどかかるが、自宅で完結できる |
家電量販店(持ち込み) | 即日(営業時間内で対応) | 店舗へ自分で運ぶ必要あり。買い替えと同時であれば下取り対象になる場合も |
不用品回収業者 | 即日〜数日(地域と予約状況による) | 急ぎの対応も可能だが、週末や繁忙期は予約が取りづらくなることも |
まとめ|パソコン処分は「安全・無料・手軽さ」で自分に合った方法を選ぼう
パソコンの処分には、法律やデータの扱いなど注意すべき点がいくつかありますが、自治体で出せないからといって身構える必要はありません。自宅から出せて無料で済む手段も意外と多く見つかります。
どの方法が自分に合っているかは、「どう処分したいか」「どこまで任せたいか」「何を重視するか」によって変わります。
- コストをかけたくない人:リネットジャパンや自治体連携の無料回収を活用
- まだ使える機種を有効活用したい人:メルカリや買取業者を検討
- データ消去に不安がある人:自分でソフト消去 or 証明付き業者に依頼
- 他の不用品も一緒に処分したい人:不用品回収業者や比較サービスを利用
- 誰かの役に立てたい人:寄付や譲渡といった再利用の選択肢を視野に
それぞれの方法には向き・不向きがあるからこそ、情報を比較して納得して選ぶことが一番の安心につながります。この記事をきっかけに、あなたにとって無理のない、後悔のない方法が見つかれば幸いです。
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相見積もり先や安心して利用できる不用品回収業者を探していたら、ぜひ参考にしてみてくださいね。

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